上述したように、世界遺産の「顕著な普遍的価値」には、その完全性と真正性を満たすことも求められます。
完全性
完全性とは、物件の OUV を証明するために必要な要素が適切に維持管理されていることをいう（作業指針第 78 項、第 87 項、第 88 項）。完全性、全体性等ともいう。
一方で、一定の規模を確保することが求められているが、価値の証明とは無関係な要素が多くてもマイナス評価となる。そこで、不必要に範囲を拡大するのではなく、個々の要素群に絞って、平面ではなく点で見る「関連資産」にするなど、価値証明に沿った範囲の整備を行うべきである。例えば、当初10物件で推奨されていた富岡製糸場と絹産業遺産の場合、製糸業の技術革新や国際交流の価値を証明するために絞り込んだ結果、4物件に絞られ、その効果があったとされている。
諮問機関は、範囲の設定に至らない勧告があった場合には範囲の再検討を勧告することがあるが、逆に余分な要素が含まれていると判断した場合には、特定の要素を除外することを条件に登録勧告を示すことがある。例えば、富士山-崇拝の対象であり芸術の源泉でもある-の推薦には松原美穂の除外が、宗像の沖ノ島-「神の島」と関連遺産群の推薦には新原薬山古墳の除外が勧告されました（いずれも逆に登録されました）。
一方、「平泉-仏の浄土を代表する建築・庭園・遺跡群」の推薦で除外勧告された柳の御所遺跡は、委員会の判断の一例である。
例えば、ブルー・アンド・ジョン・クロウ山脈（ジャマイカ）は、同名の国立公園が推薦された際に絞り込みを勧められ、中核部分のみを再推薦して登録された例であり、大ヒマラヤ国立公園保護区（インド）は、国立公園が足りず、隣接する自然保護区にまで拡張して登録された例である。
真正性
真正性とは、文化遺産のデザイン、素材、機能に内在する価値のことである（作業指針第 79～82 項）。もともと日本にはなかった概念であるため、「信憑性」と訳されることもあれば、カタカナで「真正性」と表現されることもある。
復元された建造物の歴史的価値は、1980年に登録されたワルシャワ歴史地区（ポーランド）で早くから問題となっていた。1979年と1980年に一連の紛争を経て、ワルシャワの登録と引き換えに、第二次世界大戦後に再建された他のヨーロッパの都市をリストから除外することが決定された。
また、作業指針では、歴史的地区の再建などは例外的にしか認められないと規定されている（パラグラフ86）。しかし、2005 年にオーギュスト・ペレによって再建されたル・アーブル（フランス）のように、戦前の時代を反映して鉄筋コンクリート造の計画都市が再建された例もある。
その後、登録物件の偏りなどとの関連で「真正性」の問題が持ち上がった。これは、無垢の石造建築物を主体とするヨーロッパの文化遺産とは異なり、木や土を主体とするアジアやアフリカの文化遺産は、その保存方法が異なるからである。
そこで、1994年に奈良市で開催された「世界遺産の真正性に関する国際会議」で採択された奈良文書では、真正性はそれぞれの建物の文化的背景を踏まえたものとされており、木造建築物は、たとえ建材が新しいものに置き換えられたとしても、伝統的な工法や機能が維持されていれば真正性が認められるとされています。
日本はこの真正性の定義に積極的に取り組んでおり、世界遺産の歴史に大きく貢献していると評価されています。